ノーチラス・テクノロジーズ、インターネットイニシアティブ、東京電力パワーグリッド、中部電力パワーグリッド、富士通、1FINITYの6社は2026年7月27日、NEDOの調査事業の一環として「ワット・ビット構想実現に向けた次世代分散型AI処理インフラの実証実験」を開始すると発表した。
両電力会社の光ファイバーケーブルと富士通・1FINITYの通信装置でオールフォトニクスネットワークを構築し、富士スピードウェイのフォーミュラカーレース「KYOJO CUP」決勝で車載カメラとテレメトリーユニットから得た映像とテレメトリーデータを、50Hzと60Hzの各供給エリアに分散配置したGPUサーバへ伝送する。発表本文は映像を4Kとしている。周波数の異なる電力会社をまたぐ共同運用は日本初としている。データベースには国産RDBの劔”Tsurugi”を採用する。期間は2026年8月から2027年3月で、KYOJO CUP第3大会（Rd.3）から開始する。
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ワット・ビット構想実現に向けた次世代分散型AI処理インフラの実証実験の開始について（フォーミュラカーレース「KYOJO CUP」での光ネットワークインフラ構築）
【編集部解説】
まず前提として、今回の発表は実証の「開始予定」を告げるものであり、成果が出た段階ではありません。実証期間は2026年8月から2027年3月まで。以下は、この計画が何を狙っているのかを読み解くものです。
日本の電力網は、東日本の50Hzと西日本の60Hzに分断されています。この境界をまたいで電気を融通できる周波数変換設備（FC）の容量は、2021年に飛騨信濃FCが加わって210万kWになりました。従来は2027年度末までに300万kWへ増強する計画とされてきましたが、OCCTOが2026年5月22日に公表した資料では、用地交渉の長期化などにより段階的な運用開始を行い、最終的な運用開始時期は2030年3月以降になる見込みとされています。東西を結ぶ通路が広がるまでには、まだ数年を要します。
今回の実証が突いているのは、この構造的な制約です。電気を東西に動かせないのなら、電気を使う仕事のほうを動かせばいい——ワット・ビット連携が掲げる論点の核心のひとつを、ひとことで言えばそうなります。なお、ワット・ビット連携という政策概念自体は、データセンターの適地誘導や電力・通信インフラの一体整備、再エネ活用まで含む、より広い枠組みです。
電力広域的運営推進機関（OCCTO）は2024年1月、データセンターと半導体工場の新増設によって2033年度に最大電力537万kW、電力量407億kWhを個別加算する想定を公表しました。2023年度の国内電力消費量8,798億kWhと比較すると、この追加分だけで約4.6%に相当します。
さらに長期になると、見通しは大きく揺れます。電力中央研究所は2025年8月のディスカッションペーパーで、2021年度に20TWhだったデータセンターの電力需要が2050年度には197TWhに達すると推計しました。同研究所が2023年に示した2050年の試算は93TWhでしたから、前提とモデルの異なる二つの推計を並べると倍以上の開きが生じていることになります。数字が動くこと自体が、この領域の見通しの難しさを物語っています。
いずれにせよ、この負荷が特定エリアに集中すれば、地域や接続地点によっては系統増強や電源確保、接続待ちといった制約が厳しくなります。だからこそGPUの負荷は、単なる「困った需要」ではなく「動かせる需要」として設計され直そうとしています。デマンドレスポンスには、需要を抑える下げDRだけでなく、余剰時に需要を増やす上げDRや時間帯シフトも含まれます。今回の特徴は、時間だけでなく、処理を実行する地域そのものを移す点にあります。仕事量は減らさず、置き場所だけを需給に余裕のある地域へ滑らせる。実現すれば、電力設備に生じている余力と、AI基盤が抱える電力不足という二つの問題が、同時に解消へ向かう可能性があります。
技術的な要は、光NICです。従来の多くのネットワークでは、離れたサーバー同士をつなぐのにL2・L3スイッチやルータを経由し、そのたびに光と電気の変換が発生していました。これを減らし、100km超を光信号のまま直結する。ITU-Tの資料が示す標準的な光ファイバーの伝搬遅延は約5マイクロ秒/kmで、100kmなら片道約0.5ミリ秒。往復では伝搬だけで約1ミリ秒に、機器の処理や待ち行列の遅延が上積みされます。それでも中継段数と変換回数を削れば、用途によっては近接環境に近い扱いができる領域に入ってきます。1FINITYはこの光NICを2026年10月に販売開始する予定で、実証と製品化がほぼ同時に走っている点は見逃せません。なお、100km超は実証で掲げられた接続距離であり、片道約0.5ミリ秒は標準的な光ファイバーの伝搬速度から求めた理論上の概算です。実環境における総遅延や通信性能の実測値は、成果公表を待つ段階にあります。
もうひとつ、開発者の目線で面白いのはデータベース側の設計です。国産RDBの劔”Tsurugi”は、リモートGPUをユーザー定義関数（UDF）から呼び出す仕組みを備えています。アプリケーションがGPUを叩き、結果をDBに書き戻すという一般的な流れではなく、DBが計算資源を呼びに行く。2025年5月にはMCP対応版がOSSとして公開されており、データのある場所を起点にAI処理を組み立てる発想が読み取れます（この評価は編集部の解釈です）。
そして、この実証にはもうひとつの顔があります。同じ2026年7月27日、野村総合研究所、ギリア、三菱電機、M-TEC（無限）などが名を連ねる別のリリースが出ています。そちらの主題は、KYOJO CUPに参戦する22台のフォーミュラカーから映像とテレメトリーをローカル5Gで集め、AIが「いま最も面白い瞬間」を判定して観客に配信する、という観戦体験のシステムです。三菱電機の時空間データ基盤GeoCLOVERが持つ富士スピードウェイの3Dデータと突き合わせて判断する構成で、発表側はこれをPhysical AIと位置づけています。なお、同発表は本文で4K映像と記す一方、構成図では車載カメラを「Full HD×22台」としており、入力映像と最終配信映像のどちらを指すのかは確認が必要です。
この二つのリリースは、NEDOがノーチラス・テクノロジーズと野村総合研究所を共同の実施予定先として採択した同一案件を、インフラ側と映像配信側からそれぞれ説明したものです。サーキット内のCPUサーバー、リモートGPU、APN、Tsurugiを用いる一体的なシステムとして構成されています。電力側から見ればワット・ビット連携の検証であり、映像配信側から見れば、現地の大規模な制作設備や特定の処理拠点への依存を減らせる配信ソリューションの検証になる可能性があります。この二重性こそが、今回の座組みの巧さだと編集部は見ています。
舞台にKYOJO CUPが選ばれたのも合理的です。2017年に始まった女性限定のシリーズで、車両は主催者が一括管理する同一規格のフォーミュラカー。マシン性能の差が抑えられているぶん、ドライバーの技量と戦略の比重が高まる競技です。技術検証の観点でも、比較すべき変数を減らせる利点があります。1周4,563mのコースを高速で周回する車両から途切れなく映像を送り続ける条件は、通信の試験環境としても厳しい部類に入ります。
一方で、対象範囲は冷静に見ておくべきです。今回検証するのは、映像とテレメトリーデータを遠隔GPUへ送り、リアルタイムに推論処理する構成です。巨大なモデル状態やチェックポイントを伴う大規模モデル学習ジョブの地域間移動は検証対象ではなく、必要となる通信帯域や同期方式も異なります。「日本初」という表現も参加各社の調べによるもので、周波数の異なる電力会社をまたいでGPUを共同運用する、という限定された範囲での主張です。
経済性の設計も、これからの課題でしょう。GPUは高額な設備であり、稼働率の低下がそのまま採算を圧迫します。需要家側リソースやアグリゲーターが調整力市場・容量市場に参加する制度そのものは既に存在しますが、地域間でGPUのワークロードを移すことの系統価値を測り、参加事業者へ対価を配分する専用の仕組みは、現時点で確認できません。技術が先に実証され、制度があとから追いつく——そういう順序をたどる領域です。
開始点となるKYOJO CUP第3大会（Rd.3）は、2026年9月5日・6日に富士スピードウェイで開催されます。検証結果は11月18日から20日に幕張メッセで開かれるInter BEE 2026などで発表される予定です。サーキットで試されるのは映像技術ですが、そこで確かめられようとしているのは、日本がAI時代の電力制約をどう抜けるかという、もっと大きな問いだと言えます。
【用語解説】
ワット・ビット連携／ワット・ビット構想
電力（ワット）と通信（ビット）のインフラを一体で整備し、両者を効率よく組み合わせようという政策概念である。データセンターの適地誘導、電力・通信インフラの計画的整備、再生可能エネルギーの活用などを含む。2024年7月23日の第2回GX2040リーダーズパネルに提出された民間資料で具体的に提案され、2025年3月から総務省と経済産業省が官民懇談会を運営、同年6月に取りまとめ1.0が公表された。
オールフォトニクスネットワーク（APN）
データを送る側から受け取る側まで、可能な限り光信号のまま扱う次世代の通信基盤である。従来の多くのネットワークでは通信機器を経由するたびに光と電気の変換が生じ、遅延と消費電力の要因になっていた。変換と中継を減らすことで、低遅延・大容量・低消費電力を同時に狙う。
光NIC（光ネットワークインターフェースカード）
サーバを光伝送ネットワークへ直接接続するインターフェースカードである。L2・L3スイッチやルータを経由せずにサーバ同士を光で結ぶ構成を目指しており、今回の実証では100km超の接続が計画されている。実環境での伝送損失や総遅延などの実測値は、成果公表を待つ段階にある。
L2スイッチ・L3スイッチ／ルータ
ネットワーク上でデータの行き先を判断し、転送する中継機器である。信頼性を支える一方、通過するたびに処理時間が加算されるため、超低遅延を求める用途では通過段数が制約になる。加算量は機種・負荷・処理方式によって異なる。
周波数変換設備（FC）
東日本の50Hzと西日本の60Hzという異なる電力周波数を橋渡しする設備である。新信濃60万kW、佐久間30万kW、東清水30万kW、飛騨信濃90万kWの4か所で構成され、合計210万kW。300万kWへの増強は従来2027年度末完成の計画だったが、用地交渉の長期化などにより最終的な運用開始は2030年3月以降になる見込みとされている。
デマンドレスポンス／調整力
電力の需要側を動かして需給バランスを取る仕組みが前者、そのために確保される調整用のリソースが後者である。需要を抑える下げDRのほか、余剰時に需要を増やす上げDR、時間帯を移すシフトも含まれる。今回の実証は、時間だけでなく処理を実行する地域を移す点に新規性がある。
Physical AI
一般には、センサー入力と物理世界での行動を結びつけるAIを指し、ロボットや自動運転の文脈で使われることが多い。統一された標準定義があるわけではなく、範囲は企業や研究分野によって異なる。本実証では、走行中の車両データと3D空間データから注目シーンを判定し、配信という現実の動作へつなげる仕組みをPhysical AIと位置づけている。
ローカル5G
携帯電話事業者の全国網とは別に、企業や自治体が免許を取得して限定エリアに構築する5Gネットワークである。工場やイベント会場のように、区切られた範囲で安定した帯域を確保したい場面で導入が進む。免許人は土地・建物の所有者や、その委託を受けた事業者などとなる。
テレメトリーユニット／テレメトリーデータ
前者は車両に搭載してデータを収集・送信する計測装置、後者はそこから得られる走行データを指す。発表の注記では、速度、エンジン回転数、アクセル開度、ブレーキ操作、ギアポジションなどが挙げられている。
UDF（ユーザー定義関数）
データベースの機能を利用者側で拡張するための仕組みである。今回のように外部のGPUを呼び出す処理をUDFとして持たせると、アプリケーション側ではなくデータベース側から計算資源を呼び出せるようになる。実装言語や権限、隔離方式は製品ごとに異なる。
MCP（Model Context Protocol）
AIアプリケーションとデータベースや業務システムを接続するためのオープンな標準プロトコルである。劔”Tsurugi”は2025年5月にMCP対応版をOSSとして公開した。ただしプロトコル自体が安全性を保証するわけではなく、認証・認可や実装上の対策は別途必要になる。
GeoCLOVER（ジオクローバー）
三菱電機が開発する時空間データ基盤で、ビル・工場・都市といった現実世界を空間と時間のデータとしてバーチャル上に再現する。基礎技術の開発は2024年10月に発表された。今回は富士スピードウェイの3D空間データを提供する。
イコールコンディション
参加車両を同一規格に揃えるレースの形式である。KYOJO CUPでは主催者が車両を一括管理し、性能差を抑えている。マシン差の影響が小さくなるぶん、ドライバーの技量や戦略の比重が高まる。ただしセットアップ、整備、タイヤ状態、気象、偶発事象などの変数は残る。
PUE（電力使用効率）
データセンター全体の消費電力を、IT機器が使う電力で割った値である。1に近いほど、施設全体のうちIT機器以外に使われる電力の割合が小さいことを示す。ただしPUEだけでは電源の炭素強度やIT処理そのものの効率までは示せない。
TWh（テラワットアワー）
電力量の単位で、1TWhは10億kWh（10⁹kWh）にあたる。国全体や産業単位の電力需要を語るときに用いられる。
【参考リンク】
株式会社ノーチラス・テクノロジーズ（外部）
実証環境のデータベース提供と技術支援を担う企業。分散処理基盤に強く、Asakusa Frameworkの開発元としても知られる。
劔”Tsurugi” コミュニティサイト（外部）
今回の中核となる国産オープンソースRDBの公式サイト。ドキュメントや配布先、セミナー情報が集約されている。
project-tsurugi/tsurugidb（GitHub）（外部）
劔”Tsurugi”のリポジトリ。Apache License 2.0での配布と、公式Dockerイメージの利用手順を確認できる。
次世代インフラにおける低遅延分散情報処理技術の有効性検証に関する調査（NEDO）（外部）
本実証が属する調査事業のページ。採択された実施予定先の構成を直接確認することができる。
株式会社インターネットイニシアティブ（外部）
富士スピードウェイ場内のネットワーク構成とローカル5G構築、ハードウェア調達、GPUサービスとの統合を担当する。
東京電力パワーグリッド株式会社（外部）
50Hz側の光ファイバーケーブルとGPUサーバ・通信設備の設置場所を提供する一般送配電事業者である。
中部電力パワーグリッド株式会社（外部）
60Hz側の光ファイバーケーブルと設置場所を提供する、中部エリアを担う一般送配電事業者である。
富士通株式会社（外部）
光NICの提供と技術支援、光伝送ネットワークの構築を担当。2025年7月にネットワークプロダクト事業を1FINITYへ承継した。
1FINITY株式会社（外部）
富士通のネットワークプロダクト事業を承継し2025年7月に事業開始。今回導入される光NICの開発元にあたる。
株式会社野村総合研究所（外部）
NEDO案件の共同実施予定先。産業ポテンシャル評価と社会実装戦略の策定、横展開シナリオの検討を担当する。
ギリア株式会社（外部）
AI開発と配信アプリケーション開発を担当。車載テレメトリーと映像を同期させ、シーンの注目度を即時に算出する。
三菱電機株式会社（外部）
時空間データ基盤GeoCLOVERを提供し、富士スピードウェイの3D空間データとモデル作成を担当する企業である。
無限（株式会社M-TEC）（外部）
テレメトリーユニットと車載カメラを提供。レーシングエンジンやアフターパーツの開発・製造を手がける企業である。
KYOJO CUP 公式Webサイト（外部）
2017年開始の女性限定フォーミュラレース。2026年は全5大会10レースで、第3大会は9月5日・6日に行われる。
富士スピードウェイ レーシングコース（外部）
実証の舞台となる静岡県小山町のサーキット。レーシングコースは1周4,563mで、コース諸元が公開されている。
Inter BEE 2026 開催概要（外部）
検証結果が発表される予定の展示会。2026年11月18日から20日まで幕張メッセで開催される国内最大級の催し。
電力広域的運営推進機関（OCCTO）（外部）
需要想定の取りまとめや、連系線・FC整備計画の策定と進捗確認を担う認可法人である。
電力中央研究所 社会経済研究所（外部）
データセンター電力需要の将来推計を継続的に公表する研究機関。討議用論文を無料で閲覧することができる。
ワット・ビット連携官民懇談会取りまとめ1.0（経済産業省）（外部）
2025年3月から開かれた官民懇談会の議論をまとめた公表資料。構想の政策的な位置づけを確認できる。
【参考動画】
Open Source Conference 2023 Online/Springでの講演記録。ノーチラス・テクノロジーズの神林飛志氏が、劔”Tsurugi”のコンセプト、開発体制、ベンチマーク結果、既存RDBとの位置づけの違いを解説している。今回の実証で中核となるデータベースの設計思想を、開発を主導した本人の言葉で確認できる。
【参考記事】
「見たいその瞬間」をAIが選んで超低遅延で届ける-「KYOJO CUP」で次世代リアルタイム映像配信を実証（外部）
同一案件を映像配信側から説明したリリース。22台の車両、リモートGPU設置、Physical AIの構成が示されている。
ワット・ビット構想実現に向けた次世代分散型AI処理インフラの実証実験（1FINITY）（外部）
参加企業側の発表。APN構築と光NICの役割、実証における担当範囲が発表元の言葉で確認できる。
東京中部間連系設備に係る広域系統整備計画の進捗（OCCTO・2026年5月22日）（外部）
FC300万kW化の最終運用開始が2030年3月以降になる見込みと示した最新資料。増強計画の現状が分かる。
2024年度 電力需要想定（OCCTO・2024年1月）（外部）
2033年度にDC・半導体工場で最大電力537万kW、電力量407億kWhを個別加算する想定が記されている。
データセンターの電力需要の特徴に関する考察と将来推計（電力中央研究所）（外部）
2050年度197TWhという推計値の出典。需要が首都圏に偏っている点も定量的に検証されている。
飛騨信濃周波数変換設備の運用開始について（東京電力パワーグリッド）（外部）
FCが120万kWから210万kWへ拡大した経緯。計画確定から運用開始まで約8年を要したと記されている。
ワット・ビット連携官民懇談会 取りまとめ1.0（本文）（外部）
DC適地誘導や電力・通信の一体整備を含む、構想の全体像と論点が整理された政府資料である。
【編集部後記】
劔”Tsurugi”はApache License 2.0のOSSで、tsurugidb.comから配布先をたどれば公式Dockerイメージが手に入る。UDFから外部のAIやGPUを呼ぶ実装例も公式noteで公開されている。
動かしてみると、アプリケーションではなくデータベース側が計算資源を叩きに行くという設計の意味が、輪郭を持ってくる。第3大会は9月5日・6日。第1・第2大会が公式チャンネルで配信されたことを踏まえると、今回も配信される可能性は高い。あの中継のスイッチングをPhysical AIが握ったとき、レースの「面白さ」の基準は誰が決めることになるのか。