ビットコイン（BTC）と暗号関連株は機関投資家による採用が進む段階にあると、ブローカーのBernsteinが研究レポートで述べています。同社は、スポットビットコインETFが第3四半期と第4四半期に主要なワイヤーハウスと大手プライベートバンクプラットフォームによって承認されると予測しています。また、ビットコインが2025年には約20万ドル、2029年には50万ドル、2033年には100万ドルに達すると予測しています。
Bernsteinは、ビットコインマイナーのRiot Platforms（RIOT）とCleanSpark（CLSK）、ソフトウェア会社でありビットコインの取得者であるMicroStrategy（MSTR）、取引プラットフォームのRobinhood（HOOD）に対して、アウトパフォームの評価をしています。
このレポートでは、ビットコインETFの流入が第3四半期と第4四半期に加速すると予想され、大手アドバイザーによるETFの承認と既存のポートフォリオからの割り当て枠の拡大が次の採用の波を推進すると述べています。また、機関投資家はETFの流動性が改善するにつれて、ネットロングポジションの評価を進めていると指摘しています。
【ニュース解説】
ビットコイン（BTC）と暗号資産（クリプト）関連の株式が、機関投資家による採用の新たな段階に入っているというのが、金融サービス会社Bernsteinの研究レポートの主旨です。具体的には、スポットビットコインETF（上場投資信託）が、今年の第3四半期と第4四半期に主要な金融機関や大手プライベートバンクのプラットフォームで承認される見込みであると述べています。これにより、ビットコインへのアクセスが広がり、機関投資家による投資が加速すると予想されています。
スポットビットコインETFとは、ビットコインに直接投資することができる金融商品で、これまでのビットコイン先物に基づくETFとは異なり、実際のビットコインの価格に追随します。このような商品が承認されることで、機関投資家はより直接的にビットコイン市場に参入しやすくなります。また、Bernsteinはビットコインの価格が今後数年間で大幅に上昇すると予測しており、その価格目標は2025年に約20万ドル、2029年には50万ドル、2033年には100万ドルに達するとしています。
このレポートが示唆するのは、ビットコインと暗号資産市場が成熟し、より広範な投資家層に受け入れられつつあるということです。機関投資家が市場に参入することで、市場の流動性が向上し、価格の安定性が高まる可能性があります。しかし、暗号資産市場は依然として高いボラティリティ（価格変動の激しさ）を持っており、投資リスクも伴います。また、規制当局による監視の強化や新たな規制の導入も予想されるため、市場の将来は依然として不確実性を含んでいます。
長期的な視点では、ビットコインの採用が進むことで、暗号資産が金融システム内での新たな資産クラスとして確立される可能性があります。これにより、伝統的な金融商品とは異なるリスクとリターンのプロファイルを持つ投資機会が提供されることになります。一方で、暗号資産市場の成長に伴い、セキュリティの問題や詐欺のリスクなど、新たな課題に直面することも考えられます。投資家はこれらのポジティブな側面と潜在的なリスクを十分に理解し、慎重な投資判断を行う必要があります。
from Bitcoin, Crypto-Related Stocks Are Ripe for Institutional Adoption: Bernstein.
